パソナＨＳでは、パソナグループが全社の健康づくりに関する方針として定めた「健康経営宣言」のもと、グループ一丸となって健康経営に取り組んでいます。
パソナグループ健康宣言
パソナグループは「人を活かす」企業として、私たちに関わるあらゆる人々の、心身ともに健康で心豊かな生活の実現を目指します。また、経営トップの健康経営に対する方針のもと、健康に関する様々な事業活動を通じて、人々の健康づくりに貢献することを誓います。
働きたいと願う誰もが、才能・能力を最大限に発揮し、それぞれのライフスタイルに合わせた働き方で活躍することができる社会を築きます。共に働く仲間と、働く豊かさ、楽しさを分かち合い、イキイキと健康的に働くことができる環境を育みます。
文化・芸術・スポーツ活動を通じて、心の豊かさを提供し、すべての人がより豊かで健康的な生活を実現できるよう支援します。
健康に直結する食の安心・安全に関する情報発信を行うと共に、農業の活性化をはじめとする地方創生を目指し、私たち一人ひとりの行動を通じて、豊かな地球環境を守り、持続可能な社会の実現に貢献します。
生活習慣の乱れが引き起こす将来的な健康リスクについて
パソナグループでは、健康診断やストレスチェック、また独自調査であるライフスタイル調査等のデータを活用して、社員の健康課題を把握し、健康経営の推進に取り組んでいます。当社において健康診断の有所見率や高ストレス者率は全国平均に比べて低いものの、依然として一定数存在しています。会社の平均年齢の上昇に伴い、有所見率が上昇し、生活習慣病のリスクや健康起因による休職や退職などのリスクが生じ、企業の持続的な成長に多大なる影響を与えかねません。
なお、社員へのライフスタイル調査の結果、約半数以上がライフスタイルの改善が必要となっており、特に運動習慣に課題を抱えている社員が多い状況となっています。このことから、正しい健康リテラシーを身に着け、日々のライフスタイルを改善していくことが必要です。
生活習慣の乱れが引き起こす日々のパフォーマンスへの影響について
生活習慣の乱れは将来的な健康リスクだけでなく、日々のパフォーマンスの低下にも繋がっています。ライフスタイル調査を通じて、生活習慣とパフォーマンスの関係性を分析した結果、生活習慣が悪いほど、パフォーマンスが低下するという結果になりました。その為、「社会の問題点を解決する」という企業理念を体現する為にも、日々の生活習慣の改善を通じたパフォーマンスの向上が必要だと考えています。
上記課題を踏まえて、下記5つのテーマにおいて各種施策を推進しています。
① 健康行動促進
② 女性の健康作り
③ ハイリスク者向け健康サポート(重症化予防)
④ メンタルヘルス対策
⑤ ソーシャルワークライフバランスの推進 (長時間労働対策や、育児・介護・治療との両立支援)
前述のとおり、日々の生活習慣は健康状態や労働生産性、また働きがいに大きな影響を与えることから、各種指標の中でも「生活習慣改善者割合」および「仕事のやりがいの実感割合」を重要指標と位置付けています。
当社では、経営トップの健康経営に対する方針のもと、管理企画部が中心となり、所属する専属産業医、保健師、人事担当者等にて、定期健康診断等のデータに基づき会社全体の健康経営施策を推進しています。また全国の衛生委員などの職場代表を中心として、現場の声を拾い、施策へと活かしています。
健康づくりを推進する為には、個人の意識を高めるだけではなく、会社全体や各部門における健康風土の醸成が重要です。健康風土を醸成する為に、経営トップからのメッセージはもとより、専属産業医・保健師からの健康に関するセミナー講話、ライフスタイル調査や活躍度調査などをフィードバックを含めて行い、各部門、ひいては組織全体において健康が話題となるような取り組みに力を入れています。
～心身ともに健康で心豊かな生活（Well-being）の実現を目指して～
健康風土の醸成の一環として、運動習慣の定着のため、グループで取り組んでいる環境保全活動と積極的に連携し、あわせてグループ各社や部署の垣根を超えた交流・コミュニケーションの促進を通して、心身ともに健康的に働く環境づくりに取り組んでいます。
2025年
■8月26日
■8月1日
■7月16日
■6月9日
健康施策の取り組み状況
| 項 目 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2027年度
（目標値） |
| 定期健康診断受診率 |
92.0% |
89.0% |
94.8% |
100% |
| 二次検査受診率（要精密検査、要医療による） |
54.6% |
41.2% |
37.9% |
55.0% |
| ハイリスク者の管理率 |
100.0% |
100.0% |
100.0% |
100.0% |
| 特定保健指導受診率 |
24.9% |
22.3% |
ー |
35.0% |
| 適正体重維持者率（BMI：18.5～25未満） |
59.5% |
58.8% |
61.0% |
66.0% |
| 喫煙率 |
17.9% |
17.6% |
17.6% |
12.0% |
| 運動習慣者比率 |
20.1% |
21.2% |
21.6% |
30.0% |
| 質の良い睡眠率 |
62.2% |
60.9% |
61.4% |
70.0% |
| ストレスチェック受検率 |
73.8% |
67.0% |
69.0% |
85.0% |
| ストレスチェックによる高ストレス者率 |
12.6% |
11.7% |
10.4% |
9.0% |
| 平均勤続年数 |
11.4年 |
12.4年 |
12.5年 |
15.0年 |
| 平均有給休暇取得日数 |
16.0日 |
17.8日 |
16.8日 |
18.0日 |
| 平均月間所定外労働時間 |
4.0時間 |
10.0時間 |
11.0時間 |
5.0時間 |
| プレゼンティーズム（※1） |
81.5% |
79.8% |
81.5% |
90.0% |
| アブセンティーズム（※2） |
ー |
3.1日 |
3.6日 |
2.0日 |
| ワークエンゲージメント（※3） |
ー |
44.3 |
ー |
ー |
| ワークエンゲージメント（※4） |
ー |
ー |
2.9点 |
3.8点 |
※1 SPQ（東大1項目版）における数値
※2 私傷病による休職日数（従業員平均）
※3 社員満足度調査の全項目におけるDI値
※4 新職業性ストレスチェック簡易調査票項目より
週末に5kmのマラソンを行っており、定期的な運動習慣がある、健康経営スタッフチームの奥田本部長ですが、運動不足がちな方々に向けて、通勤や会社内でも簡単にできる『ながら運動』に対して自身の体験をあわせて健康情報を発信させていただきます。
今回は、昼食時に自社フロアがある12階から食堂フロアの17階まで、エレベーターを使用せずに階段を利用する身体活動と、往復の通勤時に電車内で座らずに立つ身体活動を新しく生活に取り入れてみました。
昼食時に自社フロア（12階）から食堂フロア（17階）まで、階段を昇降利用
昇り：0.1kcal×24段×5階分=12kcal
降り：12kcal÷2=6kcal
昼食時の階段昇降でのカロリー消費 12kcal+6kcal=18kcal
通勤時の電車内で座らずに立っている
94kcal×2（往復）=188kcal
会社就業に関連した運動によるエネルギー消費
18kcal+188kcal=200kcal/日以上
毎日のちょっとした「ながら運動」で毎日−200kcal/日を消費することが可能になりました
200kcal/日とは、厚生労働省が適量と定義する間食のカロリー量です。
また、この200kcalに40kcalを加えた−240kcal/日を継続していくと、1日−1kgの減量することが理論上は可能となります。
就労以外にも、育児や介護、看護をされている方も多くいらっしゃると思いますが、
運動をする時間を確保することは困難かと思います。
就労の時間にあわせた、『ながら運動』を取り入れて身体活動を向上し、健康の維持増進に繋げていただきたいと思います。
長時間のデスクワークとなりがちな就労環境下において、腰痛や眼精疲労、手足の痺れといったVDT症候群予防の実践として、役員参加の会議等でも、使用する会議室はオフィスフロアと同じ階の会議室ではなく、上下階を利用し移動時は階段を使用しています。
階段昇降は下半身の筋肉を使い、ふくらはぎの筋肉の緊張と弛緩を繰り返すことで、血管を押し縮めて血液を心臓方向へ押し上げる全身運動となるので、血液循環を促進することができます。
この階段昇降はミルキングアクションと言い、身体のむくみや集中力の改善にも効果があるとされています。
階段を頻回に使用することは、積極的休養（アクティブレスト）に繋がるだけでなく、エレベーターを使わずに階段を使うことで、電力エネルギー等の消費削減や健康志向の高まりにもなります。
そして、会議の間は立ち会議で行っており、階段昇降と併せることで、さらなるカロリー消費、下肢のむくみや腰痛解消を促しています。
日常にはこれ以外にも、ちょっとしたアクティブレストが溢れています。
皆さんも是非探して実践し、周りの人に共有してみてください。